太陽エネルギーは2020年までに主流になるだろうと新しいレポートが発表

太陽光発電は世界的なエネルギー源として成熟期を迎えており、住宅用と公共事業用の太陽光発電システムは2020年までにグリッドパリティに達する見込みで、その時点で太陽光で発電される電気のコストは他の電源からの電気のコストと同じになると業界アナリストのフロスト＆サリバン社の最新調査で明らかになった。

フロスト＆サリバンのエネルギー・環境調査アナリスト、プリティル・ガンジャン氏は「太陽光発電推進の奨励金と、ＣＯＰ２１サミットで最近なされた公約により、太陽光発電（太陽電池）の市場は今後５年間で飛躍的に成長し続けるだろう」と述べた。

原材料供給業者、太陽電池メーカー、太陽電池モジュールメーカー、機器供給業者と設置業者はすべて利益を受ける立場にあると報告書は述べている。

サイエンス・ビジネスによると、成長は主に中国、インド、日本で起こり、これらを合わせると、今後5年間に計画されている太陽光発電設備全体の80％以上を占めることになる。

欧州の太陽光発電産業にとってはそれほど繁栄しない時期となり、「補助金や奨励金の打ち切りにより後退に見舞われるだろう」と分析は述べている。

大幅な過剰生産能力に加え、太陽光発電部品の価格下落により、欧州のサプライヤーは利益を上げるのに苦戦するだろう。

対照的に、太陽光発電機に対する投資税額控除の対象が2019年まで延長されたことにより、北米ではソーラーパネルメーカーが大幅な成長を遂げるだろう。

ソーラーパネルの収益は2015年に1,137億5,000万ドルでしたが、2020年には1,791億3,000万ドルに増加すると予想されています。